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難聴と認知症の関連について

難聴と認知症の関係についてわかってきたこと（補聴器のすすめ）

近年、難聴は認知症の危険因子として注目されています。

2017年7月、国際アルツハイマー病会議（AAIC）において、「難聴」は「高血圧」「肥満」「糖尿病」などとともに認知症の危険因子の一つに挙げられました。続いて2020年には、「予防可能な40％の12の要因の中で、難聴は認知症の最も大きな危険因子である」という指摘がなされ、ますます難聴と認知症の関連が注目されています（ただし、先天性難聴や片側だけの一側性難聴はこの限りではありません）。
今日では認知症患者の約9パーセントが、難聴が原因で発症したものと推測されています。近年の国内外の研究によって、難聴のために脳に伝わる音刺激や情報量が少なくなってしまうと、脳の萎縮や神経細胞の弱まりが進み、それが認知症の発症に大きく影響することが明らかになってきました。また難聴になると、人や社会とのコミュニケーションをつい避けがちになってしまうことも深刻な問題です。

補聴器を使ってみましょう

日本は欧米に比べて補聴器の使用割合が少ないことが知られています。「聞こえにくい」ということで生活に支障がある場合は、補聴器の使用を検討してみてはいかがでしょうか。その際には専門的な設備や専門知識・技術を持った耳鼻咽喉科医（補聴器相談医・補聴器適合判定医）や認定補聴器専門店に相談しましょう。
日本国内では、残念ながら補聴器購入費用は健康保険ではカバーされていません。しかし難聴の程度によっては障害者総合支援法にもとづいて補装具費が支給されますし、近年は、一般的な補聴器の購入に対して独自の助成を行う自治体が増えてきました(2024年12月現在、全国1,747の市区町村のうち390の自治体で補聴器購入費助成制度を実施しています※)。また、補聴器相談医が、補聴器が診療等のために直接必要である旨を証明している場合には、その補聴器の購入費用（一般的な水準の金額に限る）は、所得からの医療費控除の対象になります。くわしくは当院にご相談ください。

必ず医師の指導で補聴器を

補聴器の導入については、大切にしていただきたい点が一つあります。「まずは診察を受けてから認定補聴器専門店で購入する」ということです。
補聴器はメガネとは根本的に違います。メガネはかけた瞬間に見えるようになりますが、補聴器は2、3か月の時間をかけて「体になじむよう音量を調整していく」必要があるからです。調整されずなじまない補聴器だと、聞こえてくるのはうるさい雑音ばかり、ということもままあります。その結果「つけたのに聞こえるようにならない」と使用をあきらめてしまう人も少なくありません。
最近の補聴器は大きく進化しており、機能や形状、価格も様々です。利用者の状態を観察する医師の指導のもとに適切な補聴器を選択し、業者によるきめ細かな調整を経てはじめて、その人にぴったりフィットする補聴器が完成するのです。